富士通Japan、国立がん研究センター東病院、米Paradigm Healthの3者は2026年11月19日、大規模言語モデル(LLM)と治験マッチング基盤を組み合わせ、新薬治験の候補患者を自動探索する共同研究で高い効率化を確認したと発表しました。
個別化医療の進展に伴い治験の参加条件が複雑化する一方、電子カルテの治療歴や検査記録の多くは自由記載の非構造化データとして残されており、医師やスタッフが手作業で適格患者を探し出す負担とドラッグ・ロスが課題となっていました。
2026年6月から10月末までの検証では、匿名化した肺がん患者3,027名の電子カルテをLLMで構造化し、米Paradigm社のプラットフォームでEGFR遺伝子変異のある540名を評価しました。その結果、5つの参加基準を満たす優先候補57名を根拠とともに抽出し、医師の確認で51名が有望と判定されました。
夜間の自動スクリーニングにより医療従事者が個別確認する対象人数を約89%削減できる可能性が示されました。富士通Japanは今回の知見を基に、治験候補の探索から参加までを一貫支援するサービスの2027年度事業化を目指します(一次ソース:富士通Japan 公式プレスリリース)。
